 | 品番<962> 幅 20mm |
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30代前半の頃、当時勤めていた会社は社長と私と事務員さんの3人やったんです・・・
社長は輸出をやってて、台湾とタイに取引先があったんです。
或る時、同時に訪日があるので、私はタイの人を一日京都観光をして回ったんです。
片言の英語しか話せない私は・・・悪戦苦闘しながらもスーパーや観光地を連れ歩きました。
その時、不思議に思ったのが、ドラッグストアでの化粧品や薬の購入でした・・・が
なんせ片言の英語しか話せないので、理由を聞くことすら出来なかったんですよ(*´з`)
あれから、40年弱になりますが・・・アジア圏の観光客の人たちは、
当時と同じようにドラッグストアなどでの化粧品や薬の購入が多いようですね。
現在でも、日本製のものが優れてるんでしょうかね。
今朝は百貨店の訪日外国人の追い風状況に関する記事を転載してみようと思います。
～以下、1月24日読売新聞朝刊より抜粋～
百貨店 大阪独り勝ち
昨年売上高
訪日客追い風 限定的
免税品の販売は、16年以前は美術品や高級ブランドなどの高額品や家電の「爆買い」が目立ったが、17年以降は比較的安い化粧品や食料品が中心となっている。大丸心斎橋店(大阪市中央区)では、売上高の3割を免税品が占める。
三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングは23日、17年に関西全体で外国人の消費額が1兆1584億円に達し、初めて1兆円を超えたとの推計をまとめた。
17年に関西を訪れた外国人は過去最高の120万
日本百貨店協会が23日発表した17年の百貨店売上高で、大阪は前年比6.6％増の8097億円と全国10都市で最も高い伸び率となった。
大阪市の百貨店では、訪日客を呼び込む動きも活発だ。大丸梅田店(北区)やあべのハルカス近鉄本店(阿倍野区)で、インターネット上で有名な中国人女性らを招き、売り場などを「中継」してもらって、中国国内に直接ＰＲする取り組みを始めた。阪急百貨店梅田本店(北区)では人工知能(ＡＩ)とスマートフォンを使い、英語で売り場案内ができる仕組みも導入している。
一方、京都の百貨店売上高は0.1％減の2433億円、神戸は2％減の1530億円にとどまり、訪日客の恩恵が浸透していない。広島も2.4％減と、地方都市の百貨店の苦境は続いている。ただ、大阪でも「訪日客を取り込まないと前年維持も難しくなる」(百貨店幹部)との声は多く、今後はいかにリピーターをつなぎ留めることができるかがカギとなりそうだ。
